日本サッカー協会（JFA）は17日、9月の理事会を実施。Jリーグのシーズン移行に伴う降雪地域クラブの練習環境整備を支援するため、総額20億円を上限とする助成を行うことを決定した。
　助成対象となるのは、Jリーグがシーズン移行の決定時に対象としていた降雪地域のクラブ。原則として12月から翌年2月までの降雪状況に基づき選定され、現時点ではいわてクルージャ盛岡（JFL）、北海道コンサドーレ札幌、ヴァンラーレ八戸、ベガルタ仙台、ブラウブリッツ秋田、モンテディオ山形、福島ユナイテッドFC、松本山雅FC、AC長野パルセイロ、アルビレックス新潟、カターレ富山、ツエーゲン金沢、ガイナーレ鳥取の13クラブが対象となる。
　助成対象期間は2026年から2036年までの10年間。1クラブあたり1.5億円を上限とし、全体の予算上限は20億円。今後、制度の趣旨に照らしてJリーグが適当と認めたクラブについては、対象に含める場合もあるという。
　今回の支援の目的は、Jリーグのシーズン移行に伴う全天候型施設をはじめとした降雪地域の練習環境の整備・向上を支援し、公正かつ円滑な競技運営の確保につなげること。シーズン移行に際しては、降雪地域クラブのサッカー環境への対応が重要な課題となっており、JFAも支援のあり方について協議を重ねてきた。
　助成対象はJリーグが設けるJリーグ降雪エリア施設整備助成金の審査委員会で決定する予定。JリーグとJFAの間には連絡協議会（仮称）を設置し、案件整理や予算執行状況のモニタリング、整備案件の公益性確認などを行い、助成申請の妥当性を確認する仕組みを構築する。
　なお、Jリーグもシーズン移行に伴う降雪地域の環境整備に向け、独自にJリーグ降雪エリア施設整備助成金を設けている。同制度にはJリーグの財源から50億円を充て、1クラブあたり3.8億円を上限に、エアドームやヒーティングシステム、ピッチカバーシステムなどの整備を支援。今回のJFAによる20億円の助成は、こうしたJリーグの取り組みに対する支援として別途実施されるものとなる。